無料の給与明細作成ツール

見やすい給与明細を数分で作成できます。国を選ぶと一般的な支給・控除項目が入力されるので、金額を入力してPDFをダウンロードするだけ。データは一切アップロードされません。

🔒 すべてブラウザ内で処理され、何もアップロードされません。

CSVで一括作成
国と書式
事業者(会社)
会社情報はこのブラウザにのみ保存されます。
従業員
給与計算期間
支給
控除

給与計算の結果に基づいて金額を入力してください。PayslipKitは税金や社会保険料を計算しません。

事業主負担分

任意。参考表示のみで、差引支給額からは差し引かれません。

オプション
ブランディング PRO

無料版の給与明細には小さく「Created with PayslipKit」と表示されます。Proでは非表示にできます。 Proを見る →

給与明細の作り方

  1. 1

    国を選ぶ

    プリセットが、その国で使われる控除項目(日本なら健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料・所得税・住民税、英国ならPAYEとNational Insuranceなど)と、通貨・用紙サイズを設定します。

  2. 2

    会社と従業員を入力

    会社名・住所・ロゴはブラウザに保存されるので、翌月からは入力不要です。従業員の氏名、社員番号、役職、給与計算期間を入力します。

  3. 3

    支給額と控除額を入力

    給与計算の結果から金額を入力します。総支給額・控除合計・差引支給額は自動で集計され、年累計の列も任意で表示できます。

  4. 4

    ダウンロードまたは印刷

    A4またはUSレターのPDFをダウンロード、またはそのまま印刷できます。全従業員分が必要なら、CSVファイルからの一括作成をご利用ください。

PayslipKitが選ばれる理由

プライバシー重視の設計

給与は機密情報です。処理はすべてブラウザ内で完結し、入力した氏名や金額を当社が受け取ることはありません。

26か国のプリセット

アジア、ヨーロッパ、南北アメリカ、アフリカ、中東の各国について、現地の控除項目名と書類名を用意。公式情報へのリンク付きです。

11言語に対応

サイトの表示言語とは別に、給与明細を日本語、英語、中国語、インドネシア語、韓国語、スペイン語、ポルトガル語、フランス語、ドイツ語、イタリア語、オランダ語で出力できます。

年累計と事業主負担分

年累計額や、事業主が負担する保険料(年金・社会保険など)も表示でき、内訳がひと目でわかります。

時間 × 単価

時給制のスタッフなら、支給項目に時間と単価を入力するだけで金額が自動計算されます。

CSVで一括作成

スプレッドシートに従業員1人につき1行を入力すれば、全員分の給与明細を1つのPDF、または個別ファイルのZIPで取得できます。

国別の給与明細テンプレート

各国のページでは、その国の給与明細に記載すべき事項を出典付きで解説し、現地の項目を入力済みの状態で作成ツールを開けます。

職種別の給与明細テンプレート

よくある質問

この給与明細作成ツールは本当に無料ですか?

はい。アカウント不要で、1枚ずつの給与明細なら無制限に無料で作成・ダウンロードできます。無料版のPDFの下部には小さく「Created with PayslipKit」と表示されます。Proでは、一括作成の無制限利用、従業員の保存、独自ブランディングが使えます。

PayslipKitは税金や社会保険料を計算してくれますか?

いいえ。税金や社会保険のルールは国・地域・個人の状況によって異なるため、控除額はすべてご自身で入力していただきます(給与計算ソフト、税理士・社労士、公式の計算ツールなどの結果をご利用ください)。PayslipKitは合計を集計し、給与明細の体裁を整えます。

給与データは安全ですか?

給与明細はすべてブラウザ内で作成されます。氏名、給与額、各種番号が当社のサーバーに送信されることはありません。会社情報や下書きはこのブラウザのローカルストレージにのみ保存され、いつでも削除できます。詳しくはプライバシーポリシーをご覧ください。

給与明細には何を記載すべきですか?

一般的には、会社と従業員の情報、給与計算期間と支給日、各支給項目(基本給・残業手当・各種手当)、各控除項目(税金・社会保険料・年金・その他)、総支給額と差引支給額です。国によって独自の記載事項があるため、詳しくは各国のページと出典をご確認ください。

複数の従業員の給与明細をまとめて作れますか?

はい。1枚の給与明細をテンプレートとして設定し、CSVテンプレートをダウンロードして従業員ごとに1行ずつ入力し、一括作成ページでアップロードしてください。無料版では1回あたり3枚まで作成できます。

作成した給与明細を収入証明として使えますか?

実在の雇用主が実際に支払った給与を反映している場合に限ります。ローン、賃貸契約、ビザ、各種給付のために虚偽の給与明細を作成することは詐欺にあたり、利用規約で禁止しています。